「ワークスタイル変革という言葉は、確かに日本に浸透し流行っている。しかし、『隣の会社が働き方を変えているから、私たちも変えないといけない』では、うまくいかない」
ワークスタイル変革Day 2015の会場に集まった満員の聴衆に向けて、まずこう説いたのはシスコシステムズの石黒圭祐氏だ。
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| シスコシステムズ コラボレーション・アーキテクチャ事業 コラボレーション営業 部長 石黒圭祐氏 |
ここ最近、ICT業界の注目ワードの1つとして、頻繁に耳にするようになった「ワークスタイル変革」という言葉。しかし、同氏が危惧するように、こうした“ブーム”のときこそ、その本質は見失われがちだ。
石黒氏は続ける。
「なぜ欧米の会社がワークスタイル変革に取り組んでいるのか、ということが実は非常に大事だ。彼らは、どうすれば社員がやる気になって、新しいアイデアを生み出すのか――イノベーションを起こすための取り組みとして、ワークスタイル変革を捉えている」
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| ワークスタイル変革はイノベーションを起こすための取り組み |
欧米の企業がイノベーションを重視するのは、イノベーションこそが企業価値の源だからだ。石黒氏によれば、過去50年間でフォーチュン500社の81％が入れ替わっている。持続的にイノベーションを起こせない企業が、容赦なく市場からの退出を迫られた結果だ。そして、そのスピードはどんどん加速している。
「アマゾン、テスラ、Airbnb、Uberなど、新しいイノベーションを起こす企業がどんどん生まれている。たった5人10人の会社でも、イノベーションによって世界のリーダーになれるのが、今の世の中だ」
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| 過去50年でフォーチュン500の81％が入れ替わった |
では、イノベーションを起こすためのワークスタイル変革はどのように進めていけばいいのか。当然、「ツールの話だけでは、イノベーションは起こせない」。そこでシスコでは、単にツールを提供するだけではなく、「その企業・組織にはどんな働き方が一番有効なのか」も一緒に検討しているという。
そして、石黒氏は、働き方をしっかり検討したうえでツールを整備していった実例として、佐賀県と静岡銀行のワークスタイル変革の事例をビデオで紹介した。
