ネットワンシステムズは2025年4月2日、東京貿易テクノシステムと実施した「ローカル5Gを活用したLiDARのレイアウトフリー化」の検証に成功したと発表した。
レーザー光で対象物までの距離や対象物の形状などを測定するLiDARは、高い計測精度と暗所や障害物のある環境でも計測が可能という特性から製造現場などで活用されている。その一方、データ処理量が大きいため、リアルタイムでデータ収集する場合には有線接続が前提となり、クレーンなどの移動体や、山、港などの広域な環境では活用が難しいという課題がある。
今回両社はこの課題に対し共創プロジェクトとして2つの取り組みを行った。1つは、「LiDARを使用した3次元データ作成におけるWi-Fi 6とローカル5Gの比較検証」。LiDARはデータ量が1台あたり20Mbpsからと大きく、Wi-Fi 6利用時はパケットロスが多発し、データを取得することができなかった。一方で、ローカル5G利用時はパケットロスが発生せず、有線接続と同等の安定したデータ伝送が確認されたという。
もう1つは、この検証結果を基に2025年1月から実施している「無線化したLiDARの活用による侵入検知デモ」。ネットワンのイノベーションセンター「netone valley」のローカル5G環境でLiDARから得られる点群データとIPカメラによる映像を合成することでデジタルツイン空間モデルを作成し、3次元侵入検知システムを構築。デジタルツイン空間モデル上での危険区域への侵入を検知した際、警報を発し製造レーンを即時に自動停止させるなどの安全性向上への活用方法を提示しているという。また、有線接続では設置が難しかった移動体への取り付けも可能であり、具体的には製造ラインのクレーンでの活用例を紹介しているということだ。
「無線化したLiDARの活用による侵入検知デモ」の構成
今後両社は製造業に限らず、海運業や電力事業に対してもLiDARによる省人化・生産性向上に向けた共創活動を進めるという。
