IoT技術をベースに「世界のUnkownを無くす」を事業目的に掲げるMODEは、IoTプラットフォーム「BizStack」を米国と日本を中心に展開している。
日本国内でも数十社が同プラットフォームを採用。西松建設やパナソニック、ニチレイ・ロジスティクスエンジニアリング、JRスタートアップ、リコー、前田建設工業などが、建設・工事現場の遠隔監視・点検やエネルギー監視などに活用して業務効率化・省力化に役立てている。
4月8日には、シリーズBラウンドにおいて、JR東日本スタートアップ、SBIインベストメント、米True Ventures、第一実業から総額12.8億円（875万米ドル）の資金を調達したことを発表（発表資料）。米国および日本にも数多く存在するIoTスタートアップのなかでも、注目を集める1社だ。
そんなMODEが昨年来、最も注力しているのが「IoTと生成AI」の融合・連携である。これまではダッシュボード画面を操作して行っていたセンサーデータの確認・閲覧や、異常検知の報告などを対話型の生成AIチャットボットで行えるようにする「BizStack Assistant」を開発。2023年11月からベータ版の提供を開始していた（参考記事）。
MODE CEOの上田学氏（左）と、プロダクトマネージャーの渡邊飛雄馬氏
「現場でPC操作はできない」の声に応える
「Microsfot TeamsやSlackといったいつも使っているチャットで、自然言語で聞けば欲しい情報を返してくれる」
MODEのCEOを務める上田学氏は4月25日に開催した記者説明会で、BizStack Assistantによって、IoTの使い方がこのように大きく変わると述べた。同氏によれば、BizStack Assistantは、BizStackを活用する建設・工事現場などからの要望に応えて開発したものだという。現場ではPCの前に座っている時間はなく、もしPCが使えたとしても複雑な操作には適さない。IoTソリューションで一般的なダッシュボード画面は、実は、最もIoTを欲する現場作業員にとって使いにくい代物なのだ。
この課題を解決するための最適解がチャットであり、自然言語で対話できる生成AIとの融合だった。
IoTデータと現場を生成AIとチャットがつなげる
ベータ版は日米の4社が現場に導入。実際に使用したうえで改良を重ね、今回、2024年5月1日に正式提供を開始することを発表。上田氏は、「人間とAIが共にチームで働く世界を作る」と意気込んだ。
