ガートナー ジャパンは2021年3月22日、IT／デジタル人材戦略に関する展望を発表した。今後の戦略について、ガートナーによれば従業員エンゲージメントを強化することは、従業員の働く意欲や意識を向上させ、結果的にパフォーマンスも上がる可能性が高いとする調査結果が出ているという。
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| 適切な従業員エンゲージメントが従業員の意識とパフォーマンスに与える影響 |
「今日、日本のIT人材戦略は転換期を迎えている。CIOは、従来の画一的な人材管理手法から脱却し、1人1人の従業員が最良のパフォーマンスを発揮できるようにしなければなりらない」とガートナージャパン ディスティングイッシュト バイス プレジデントの足立祐子氏は述べている。
IT人材の獲得においては、売り手市場が続く中、マーケティング活動が極めて重要になっている。ガートナーの調査では候補者は「給与、待遇」だけでなく、「同僚」「働く環境」「企業ブランド」などの要素を比較検討し、就職先を選定していることが明らかになっている。成功している企業の特徴として、組織のミッションや所属メンバーの働きぶりなど、内部の状況がさまざまな方法で広く公開されている点が挙げられるという。
またガートナージャパンでは、2025年までに、日本の上場企業の50%はデジタル・ビジネス・トランスフォーメーションによる「従業員幸福度の向上」をESG (環境、社会、ガバナンス) 開示情報に含めるようになると予想している。
企業価値の持続的成長を占う「非財務情報」として、ESGへの取り組みが投資家に注目されている。「人材」は社会貢献の観点でESGの重要な要素になる。人材への取り組みについて、投資家の関心の1つは労働生産性だが、それと同等以上に今注目されるのが「従業員幸福度 (またはウェルビーイング)」への企業の対応姿勢であるとガートナーは指摘している。
