IDC Japanは2013年12月4日、国内におけるタブレットなどのモバイル機器の利用実態に関する調査結果を発表した。
これによると、今後、企業がタブレットを導入する際に選択するのは、産業別／規模別／部門別のいずれの観点でも、iPadがAndroidタブレットやWindowsタブレットを上回る傾向が見られた。iPadの選択理由としてトップだったのは、「既に導入済みであるため同一機種を入れる」の31.2％で、「OSが安定している」とセキュリティの高さも上位に挙がった。
一方、Androidタブレットの選択理由は「本体が安価である」が50.8％と突出。Windowsタブレットについては、「PCと同じベンダーであるため」が43.4％とトップで、「Microsoft Officeが動作する」が41.3％、「システムとの親和性が高い」が36.2％となっており、IDCは「他のタブレットと明確に差別化される要素を持って」いると指摘している。
また、タブレットを今後導入する場合の必要条件は、1位が「長時間バッテリー駆動」（37.2％）、2位が「情報セキュリティの対策」（36.4％）となった。このほか、「軽量であること」（26.3％）、「落下などに対するハードウェア堅牢性」（20.0％）も上位に挙がっており、企業はポータビリティを重要視していることが分かるという。
| タブレットを導入するにあたって必要となる条件 |
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