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働き方改革で重要性高まる「コラボ強化」にマイクスピーカーとビジネスチャット

文◎村上麻里子(編集部) 2019.02.20

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オフィス以外で働くことは今や珍しくない。だが、生産性向上が期待できる一方、社員間のコミュニケーション不足が課題となる。そこで有効なのが、マイクスピーカーやビジネスチャットなどITツールの活用だ。

 
決まったオフィスで始業から終業まで働く――。長年、日本企業で当たり前とされてきた働き方が変わろうとしている。

大企業を中心に「働き方改革」の取り組みが進むなか、自宅やシェアオフィス、サテライトオフィスなど、所属するオフィス以外の場所で時間に縛られずに働くスタイルが徐々に広まりつつある。

NTTデータ経営研究所が2018年6月に行った調査によると、社員数1000人以上の大企業のうち働き方改革に取り組む企業は62.3%と、規模が大きくなるほど働き方改革に前向きな傾向が見られる。また、働き方改革に取り組む企業では「電話以外の音声・映像によるコミュニケーションツール(電話会議、Web会議など)の活用」が31.5%、「電子メール以外のテキストによるコミュニケーションツール(ビジネスチャットなど)の活用」が30.6%と、いずれも3割を超えている。「ときどき活用している」も含めると、それぞれ5割前後になる(図表1)。

 

図表1 「働き方改革」に取り組んでいる企業のIT活用の状況(N=78)
図表1 「働き方改革」に取り組んでいる企業のIT活用の状況(N=78)


働く場所や時間の多様化は生産性向上が期待される反面、社員同士が顔を合わせる機会が減少し、コミュニケーション不足という新たな課題も生まれている。

電話会議やビジネスチャットは、スマートフォンやタブレットなどの普及で手軽に活用できるようになっており、社員間に生じた「物理的な距離」を埋め合わせる役割を果たすことができる。

働き方改革を推進するうえで欠かせないこれらのITツールにはどのような活用方法があるのか。事例を交えながら紹介する。

社外からの会議に最適な製品続々ヤマハが2018年9月に発売を開始したポータブルスピーカーフォン「YVC-200」は、マイクとスピーカーの一体型で、1~4人の小規模な遠隔コミュニケーションを対象としている。

USBケーブルでノートPCとつないだり、Bluetoothでスマホやタブレットと接続するだけで会議を始めることが可能だ。手のひらに収まるコンパクトサイズで付属のキャリーケースに入れて持ち運べるため、自宅など社外からでも手軽に会議に参加できる。

「企業がテレワークや在宅勤務にシフトする中で、オフィス以外の場所で働くのに適した製品」とヤマハ 音響事業本部 事業統括部 SN事業推進部 国内営業グループ主事の吉田智之氏は説明する。

ヤマハの「YVC-200」は手のひらに収まるコンパクトサイズで付属のキャリーケースに入れて持ち運べるため、社外から手軽に会議に参加できる
ヤマハの「YVC-200」は手のひらに収まるコンパクトサイズで
付属のキャリーケースに入れて持ち運べるため、社外から手軽に会議に参加できる



ヤマハが想定しているのが、社内の数人と自宅など社外にいるメンバーとの打ち合わせ、あるいは営業などが外出先から数人で社内会議に参加する際の活用だ。

ノートPCやモバイル端末を使ったやり取りでは、マイクやスピーカーの性能が十分ではないため、音切れやノイズなど音声のトラブルがしばしば発生することが課題とされていた。

マイクスピーカーはこうしたトラブルを除去し、クリアな音声通話を実現する製品だが、なかでもYVC-200はシリーズの中規模~大規模向けと同様、ヤマハの独自技術を搭載することでより高音質な遠隔会議を実現する。

主な技術として、部屋の残響感を測定しながらスピーカーがマイクの再生音を拾うことで発生するエコーを取り除く「適応型エコーキャンセラー」、マイクが集めた音声からプロジェクターや資料をめくる音などのノイズを除去する「ノイズリダクション」、マイクからの距離や声量の違いによって生じる通話先での音量差を調節する「オートゲインコントロール」などがある。これらの技術には、マイクで集音した中から人間の声を高い精度で判定する「HVAD(Human Voice ActivityDetection)」が組み込まれており、音声とノイズを明確に区別することを可能にする。

発売開始からまだ3カ月余りだが、社内のコミュニケーション活性化を目的として、YVC-200の導入を検討する企業が多いという。マイクスピーカーは拠点ごとに同じメーカーのものを使うことでより安定性が高まるだけに、ヤマハでは会議の規模や目的に合わせて選べるラインナップをアピールしていく。

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