ガートナーによれば、9割の企業が導入に失敗しているという社内SNS。こう聞くと、社内SNSの導入を成功させるのは、至難の業にも思えてくる。しかし、前編の最後に触れたように、ほとんどの失敗は、導入前の準備・計画が不十分など、安易な導入に起因している。
社内SNS導入を成功させるのは「簡単」とまでは言えなくても、いくつかの注意点さえ頭にしっかり入れておけば、失敗の多くは回避することができるのだ。
社内SNSの導入に失敗する企業の共通点は「目的があいまい」
社内SNS導入に失敗する企業に共通する特徴として、よく指摘されるのは、「導入目的があいまい」という点だ。「社内SNSを導入すれば、会社が良い方向に変わるのではないか」などと、明確な目的なしに社内SNSという“道具”を入れても、やはり成功は覚束ない。
現状どのような課題を抱えており、その課題を社内SNSでどう変えていきたいのか――。道具は、明確な目的・役割を与えられてこそ、力を発揮する。社内SNSという道具も同じだ。
では、社内SNSは、どのような目的を達成するのに役立つ道具なのだろうか。それを理解するために、まずはメールや社内ポータルなど、他のコミュニケーションツールとの違いを見てみよう。
2012年に買収した社内SNS「Yammer」を提供する日本マイクロソフトでOffice ビジネス本部 シニアマネージャーを務める寺田和人氏は、横軸に「緊急性/適時性」、縦軸に「（コミュニケーションの伝播）範囲」を取り、各種コミュニケーションツールの中でのソーシャルテクノロジーの位置づけを説明している。
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| 各種コミュニケーションツールの中におけるソーシャルテクノロジーの位置づけ（出典：2013年11月21日～22日開催の「マイクロソフト カンファレンス 2013」での寺田和人氏の講演から） |
緊急性/適時性には優れるものの、特定の人にしか情報が伝播しないメールや電話。一方、広範囲に情報は伝わるが、いつ見てもらえるか分からない社内ポータル。「ソーシャルはこの2つを埋めるようなかたちで存在するのが最も適切」と寺田氏は話す。つまり、例えば緊急時のコミュニケーションの効率化が目的だとしたら、それはおそらく社内SNSではなく、別のコミュニケーションツールの出番だろう。
