ガートナー ジャパンは4月9日、「2013年以降の日本におけるITインフラストラクチャに関する取り組みに重要な影響を与える展望」を発表したが、このなかで興味深い意見をいくつか披露している。
1つは、「2015年まで、従業員所有のデバイス（BYOD）によるコスト削減を目標にする企業のほとんどが、コスト削減に失敗する」という展望だ。
BYODに対しては、デバイスコストや通信コストを個人負担にできることから、コスト削減策として期待する企業も少ないない。しかしガートナーは、「デバイスを購入するコストが、業務利用のための管理やサポート、ポリシー策定のためのコストに移行するだけ」と、安直なBYOD導入を一刀両断。「企業はBYODありきで議論するのではなく、スマート・デバイスの業務に対する必要性を十分に検討した上で、会社支給にするのか、個人所有のものを業務で使用させるのかを決定する必要」があるとしている。
今回の発表でもう1つ面白いのは、固定電話の“不良資産化”を指摘している点だ。「2016年までに、自席の固定電話に加え、携帯電話やスマートフォンなどのモバイル・デバイスが支給されているユーザーの30％において、固定電話はほとんど使われることなく不良資産化する」という。
最近はスマートフォンや携帯電話でも内線電話が可能になり、ますます出番が減っている固定電話。ガートナーは「固定電話の更新のタイミングなどにおいて、利用頻度が著しく低い電話機の撤去を検討し、コストの最適化が実現できないか検討することが望ましい」と提言している。
