なぜ今、企業はワークスタイル変革に取り組まなければならないのか。日本ユニシスの丸尾和弘氏は、ワークスタイルを取り巻く4つの変化がその背景にはあると指摘する。

日本ユニシス 新ビジネス推進部 情報活用推進室 コラボレーション＆モビリティ推進グループ スペシャリスト 丸尾和弘氏

1つめは「働く環境の変化」だ。外出先や自宅、フリーアドレスなど、オフィスの自席でなくても仕事ができる環境が整ってきた。2つめは「仕事道具の変化」。スマートデバイスやクラウドが登場し、自分の選んだ便利なツールで仕事をしたいというニーズが従業員に生まれている。

3つめは「仕事意識の変化」。働く環境や仕事道具が変化したのに伴い、「移動中のスキマ時間を有効活用したい」「時間外でもクイックに顧客にレスポンスしたい」など、働く側の意識も変化している。そして最後の4つめは、「雇用・勤怠の変化」だ。優秀な人材を確保するための手段として、在宅勤務などの導入が必要になってきている。

「こうした変化を考えたとき、『ワークスタイルを変革しなければいけない』というのが企業が現在置かれている実態だ」と丸尾氏は解説する。

ワークスタイル変革で目指すべき姿は千差万別

ただ、ほとんどの企業でワークスタイル変革を迫られているといっても、「解決したい課題や実現したい姿は、業種・職種・企業ごとに千差万別だ」と丸尾氏は指摘する。ワークスタイル変革に画一的な“正解”があるわけではない。

例えば職種をとってみても、セールスワーカーの場合は商品・サービスの説明力や顧客応対力をいかに強化するかがポイント。一方、マネージャーは現場からの報告をいつでもどこでも確認可能にし、迅速に指示や意思決定できるようにするかが重要といった違いがある。

「だから、ワークスタイルを変革するためには、『どういう姿を目指すか』という大上段の戦略を策定したうえで、具体的な業務・制度・組織改革を構想。その実現のためにどのようなICTソリューションを適用するのかを考え、最後にきちんと効果が出ているのかを測定するというサイクルを回す必要がある。このサイクルを回すことなく、ワークスタイルが本当に変革されることはないのではないか」

ワークスタイル変革を成功させるための改善サイクル

丸尾氏はこう話したうえで、日本ユニシスでは戦略策定のコンサルティングからワークスタイル変革の定着までを支援していることを紹介した。