低迷続くVoIP機器市場、平均成長率は0.2%(IDC Japan調査)

IDC Japanは2009年9月30日、国内企業向けVoIP機器市場に関する調査結果を発表した。

2008年の実績は、経済状況の急変によりリプレースの延期が多く発生した結果、前年比2.8%減の940億6800万円となった。最も影響を受けたのはIP-PBXとVoIPゲートウェイで、それぞれ10.7%減、11.1%減。一方、IPフォンは15.7%増で、市場の急速な縮小を補填した。09年上半期も低迷は続き、前年同期と比較しマイナスとなっている。

低迷は09年を通じて継続するとIDCは予測し、08年~2013年の年間平均成長率は0.2%で、2013年の市場規模は948億1800円。「低迷を脱出するためには、ベンダーおよび販売チャネルは、ライセンス型などのユーザーに魅力ある価格体系の創設や、成果保証型の契約体系の創設によりユーザーの投資リスク感を軽減する必要がある」と同社の眞鍋敬リサーチマネージャーは分析する。

月刊テレコミュニケーション2009年11月号から転載(記事の内容は雑誌掲載当時のもので、現在では異なる場合があります)

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