「既存のワークスタイルを継続することは、優秀な人材の確保と維持にとってマイナス。競争力は低下し、これからのビジネス環境を勝ち抜くことはできない」――。
講演の冒頭でテクバンの半澤直樹氏はこう話した。その根拠となるのが、デトロイト トーマツ コンサルティングによる「ワークスタイル実態調査」である。
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| テクバン ITビジネス第2本部 インフラソリューション部 ユニファイドコラボレーション課 ICTクリエイター 半澤直樹氏 |
同調査によると、ワークスタイル変革の目的として、「多様な人材の維持・獲得」「イノベーションの創出（新商品開発など）」「コミュニケーションの活性化」の3つを挙げている企業の割合が多い。
しかも、2013年の調査よりも、2015年の調査の方が、この3つが選択される割合が増えている。その一方、ワークスタイルの変革の目的として、「費用削減」を選択した企業の割合は18％も減った。
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| ワークスタイル変革の目的の変化 |
半澤氏は、このデータから次のような見解を示す。
「従来、『コミュニケーションの活性化』の目的の中には、時間などのロスの排除の割合がそれなりにあった。だが、現在では『イノベーションの創出』がワークスタイル変革の主要な目的として割合を伸ばしている。つまり、多様な人材を活用するとともに、活発なコミュニケーション環境を整えることが、イノベーションの創出につながるという期待が高まっている」
また、同調査で注目したいポイントとして、「ワークスタイル変革の実施状況」の結果も挙げた。残念ながら、「変革へのニーズを感じているが、実施には至っていない」企業が依然として50％を占めている。この数字は2013年の結果とまったく変わらない。
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| 「変革へのニーズを感じているが、実施には至っていない」割合は2年前の調査と変わらず50％ |
一体、ワークスタイル変革の必要性を感じながら、実行に移せない理由は何なのか。同調査では、「人事労務に関する懸念」が59％で最大の理由になっている。具体的には「時間管理が困難」「業務管理が困難」「評価が困難」の3つが上位に挙がっているが、これについて半澤氏は「多くは管理側の意見であると考えられる。批判されるのを承知で言うと、『困難』と言いながら、実際は『面倒』なだけということが往々にしてある」と指摘した。
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| ワークスタイル変革を阻む課題 |
