オフィスビルや工場、商業施設等におけるエネルギー使用量を見える化したり、自動制御によって最適化するBEMS（ビルエネルギーマネジメントシステム）は、2020年東京オリンピック開催に向けた再開発による需要増や、分散型電源の普及を背景に、市場が拡大すると見込まれている。

BEMS市場のプレイヤーはここ数年、大きく変化している。市場の主役は、ビル設備集中監視制御システム（BAS：ビルディングオートメーションシステム）を手がける事業者だ。彼らがBASとセットで大規模ビルにBEMSを提供してきたが、そこに省エネ意識の高まりや、東日本大震災以降に企業が節電の取り組みに注力し始めたのを背景としてICT事業者が参入した。低コストに導入できる簡易型BEMSを商材として、BAS/BEMSを導入していない中小規模ビルを主ターゲットに販売を進めてきた。

また、BAS/BEMSを提供するベンダーも、中小ビルをターゲットに、導入コストを抑えたクラウド型BEMSを展開するなど、市場の裾野を広げようとしている。BAS/BEMS機能をクラウド型で提供する「FITBEMS（フィットベムス）」を販売するNTTファシリティーズ・ファシリティマネジメント事業本部ファシリティソリューション部FMソリューション担当部長の横山克己氏は、「BAS/BEMSが導入されていないビルは数十万棟ある。FITBEMSでこの空白領域を狙う」と話す。

BEMS市場はこのように、プレイヤーもシステム／サービスもともに多様化している。

図表　日本における業務用ビルのストックとFITBEMSの市場

従来型BEMSと簡易型BEMSまず、BEMSの仕組みや種類について整理しておこう。

BEMSとは、ビル等の建物内で使用する電力使用量などを計測蓄積し、導入拠点や遠隔で見える化するとともに、空調・照明設備等の接続機器の制御やデマンドピークを抑制・制御する機能等を有するエネルギー管理システムのことだ。

BEMSの導入は大規模ビルが中心であり、延床面積1万㎡以上のビルがBEMSのメイン市場となっている。

元来BEMSは、ビル内の多様な設備（照明や空調、警備等）を集中監視するBASで蓄えられたデータを使って、電力使用量を管理・分析したり、機器の制御を行うものであった。いわば、BASの付加アプリケーションとして位置付けられるものであり、BAS事業者がBEMSをセットで導入するケースが大半だった。

BASは概ね、延床面積5000㎡以上の中・大規模ビルに導入されており、BEMSはその中でもさらに大型ビルに限られていたのだ。なお、5000㎡以上のビルは、業務用ビル全体の約5％と言われている。

これが変化したのが2013年以降だ。BEMS導入が遅れている中小ビルへの普及を促進するため、政府がBEMS 導入補助制度を開始。中小ビル向けに機能を限定した簡易型BEMSが登場した。こうしたビルにはBASがないため、照明・空調機器から直接、あるいはキュービクルや分電盤の回路などからデータを取って電力量を監視・管理したり、接点信号で機器を制御する仕組みを設置する。

データの収集には、IPネットワークや近距離無線等を使うものが多い。

なお、簡易型BEMSでは、前述のフル機能を備えたもののほか、見える化やデマンドコントロールといった単機能に限ったシステム／サービスも増えている。