ファイル無害化（CDR）技術やマルウェア除去を軸とするセキュリティ製品を提供する米OPSWATは2025年6月24日、セキュリティゲートウェイソリューション「MetaDefender ICAP Server」を日本国内において本格的に販売すると発表した。

同ソリューションは、PDF、Word、Excel、ZIPといった汎用ファイルから業種特化型ファイルまで190種類以上に及ぶファイルに対し、ゼロトラストセキュリティの原則に基づき、送受信時の脅威をリアルタイムで検出・無害化することが特徴。ICAP（Internet Content Adaptation Protocol）に対応する各種ネットワーク機器と連携し、同社のファイルセキュリティエンジン「MetaDefender Core」と組み合わせて運用される。ファイル内に潜むマルウェアや不正スクリプト、マクロといった脅威を検出した場合には、自動的に無害化やブロック処理を行うという。

背景には、PDFやオフィス文書を装ったマルウェア攻撃の巧妙化と、HTTPSによる通信暗号化の普及がある。従来のファイアウォールやネットワーク機器単体ではこうしたファイル型脅威の検知が困難になりつつある。

同ソリューションでは、多層型のファイルセキュリティを実現し、Webアプリケーションへの悪意あるファイルアップロードやゼロデイ攻撃、情報漏洩などのリスクを抑える。OPSWAT独自のマルチスキャン（複数エンジンによるマルウェアスキャン）や、エミュレーション技術、Proactive DLPなどの機能と連携することで、リアルタイム防御を強化できるとしている（参考記事：米OPSWATが東京オフィス公開 IT/OT融合環境に最新防御を提供｜BUSINESS NETWORK）。

また、PCI-DSSやISO 27001などの各種コンプライアンス要件にも対応する。

ICAPは軽量なプロトコルであり、ネットワーク機器との統合が容易で、オンプレミス・クラウド・ハイブリッドいずれの環境にも対応するという。ロードバランサーやWAF、リバースプロキシなど多様な機器で利用可能ということだ。