AIがネットワークを「セルフチューニング」
具体的には、スイッチやゲートウェイ機器、Wi-Fiアクセスポイント等からテレメトリ情報を収集し、これをクラウド上のAIで分析。「まず、ユーザー／デバイスの環境を分析し、それぞれの『ベースライン』を把握する」（メルコーテ氏）。ここで、例えばWi-Fiの電波強度が著しく低いといった明らかな異常が見つかれば、それを管理者に通知し、改善を促す。
さらに、複数のユーザーの“ベースライン”を比較し、AIがベンチマーキングを実施。相対的な異常（電波強度が弱い、DHCP/DNSレスポンスタイムが長いなど）を見つけ出し、改善を促す。
Aruba AIOPsの効果
こうした分析に基づいて、AIは管理者に対してレコメンデーションも行う。通信品質を改善するために「この設定を変更してはどうか」といった具合にAIが提案。管理者がそれを承諾すると設定が反映される。また、こうしたプロセスを経ずに「ネットワークがセルフチューニングして、自動的に最適な状況に持っていく」（メルコーテ氏）ことも可能だという。
Arubaは、こうした運用一元化、セキュリティ、AIOPsを実現するための機能を単一プラットフォームで提供する計画だ。クラウドベースのコンソール画面から運用管理が行える「Aruba Central」に集約する。
提供形態はサブスクリプション型を軸としながらも、ネットワーク／セキュリティ機器を一気にクラウドへ移行できないユーザーにも配慮し、「ソフトウェアをオンプレミスで入れることも可能」（メルコーテ氏）だ。また、ネットワーク／セキュリティ機器の管理も含めてArubaまたはパートナーであるSIerが代行する「マネージドサービスの契約もできる」という。
日本国内でもNaaSを主流に
Arubaは、このようにネットワーク機能をサービスとして提供する「NaaS（Network as a Service）」を推進する方針であり、もちろん日本国内でも同様だ。日本ヒューレット・パッカード 執行役員でAruba事業統括本部長を務める田中泰光氏は、「約2年前からNaaSを推進してきたが、今回の（新型コロナウイルスによる）パンデミックで、そのニーズがさらに深まるだろう」と話した。
基調講演後、国内報道機関向けにオンライン説明会を行った
Aruba事業統括本部長の田中泰光氏
そのニーズに応えるため、田中氏は、従来進めてきたNaaS提供パートナーの拡充にさらに力を入れるという。
ユーザー企業規模によって、大きく2つの戦略を進める。大企業の場合は、IT子会社が親会社に対してNaaSを提供するケースが主流であるため、IT子会社との連動を図るほか、SaaSベンダーやコンサルティング会社との協業を進める。
NaaSを提供するパートナーの拡充を図る
中堅中小企業向けでは、通信キャリア／ISPやSIer等の販路拡大を目指す。すでにIIJや大塚商会、横河レンタリースがAruba製品／サービスを使ったパッケージ型ソリューションを提供しており、同様のビジネスを広げる。
こうした施策により、「2022年に売上の半分をNaaSモデルにする」と田中氏は話した。
