社内YouTubeを大規模展開する秘訣

2017.06.14

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企業内でビデオ配信を行う場合、障壁となるのがネットワークだ。QumuはWAN/LANへの負荷を抑える独自の仕組みで、数万人を超える同時視聴環境を実現し、ビデオ活用を後押ししている。

人を惹き付け、短時間に多くの情報を伝えるビデオは、今やコミュニケーションに欠かせないものとなった。動画は撮って記録するだけのものから、動画配信サービスやチャット/SNSに投稿して情報を発信するためのツールに変わってきている。

企業でも同様の動きが広がっている。様々な部署・従業員がビデオを投稿して視聴し合う“社内YouTube”を作り、WordやPDF文書、PowerPoint資料の代わりにビデオで情報を共有するのだ。

経営トップが従業員にメッセージを伝える、営業マンへの製品トレーニングを行う、会議に参加できなかった社員が録画を見る、成果を上げた社員がノウハウを発表するなど、その用途は幅広い。

最大の障壁はネットワーク最近では誰でもPCやスマートフォンで動画を撮影でき、ファイルサーバーに保存すれば簡単に共有も可能だ。だが、企業内で効果的にビデオを使うには解決すべき問題も多い。

最大の課題がネットワークだ。アクセスが集中すれば大量のトラフィックが発生してWAN/LANの帯域が逼迫する。人気コンテンツが誕生した途端にネットワークがパンクし、他の業務アプリが停止する事態にもなりかねない。また、権限に基づいた投稿・視聴制限、コンテンツ管理も重要だ。むやみに情報が拡散したり、古いビデオが残り続けたりしないように、管理を効率的に行える仕組みも求められる。

こうしたニーズに応えるものとして、米国を中心に普及しているのが「エンタープライズビデオ」だ。ビデオ配信・管理に必要な一連の機能を提供するもので、社内専用のポータルで従業員がコンテンツを選んで視聴するビデオ・オン・デマンドのほか、ライブ配信も可能だ。

提供するベンダーも米国企業が大半で、中でも、VISA、Fedelity、BARCLAYS、JPモルガン等の金融、製薬大手のGSKやバイエル、製造ではCaterpillarやフィリップス、通信事業者のAT&T、ボーダフォン、ベライゾン、BTなど豊富な納入実績を持つのが米Qumuだ。