IDC Japanは2015年1月20日、スマートモバイルデバイス（スマートフォン／タブレット）の管理に関する実態調査結果を発表した。スマートフォン／タブレットを管理できている企業は約60％で、中堅中小企業における管理意識の低さが浮き彫りになっている。

同調査は2014年10月に国内企業のIT部門を対象に行われ、スマートフォン／タブレットを利用している250社から有効回答を得ている。

調査結果によると、社内業務に利用されているスマートフォンのOSは、iOSが71.6％、Androidが57.3％、Windowsが10.0％。また、タブレットのOSは、iOSが73.6％、Androidが34.5％、Windowsが24.9％だった。

注目は、Windowsタブレットが2013年調査時の17.3％から大きく上昇していることである。一方、Androidは前回調査の42.2％から大幅に下落した。

スマートフォン／タブレットの管理状況については、モバイル管理ソフトウェアやクラウドサービスを使って管理している企業は60.4％だった。また、表計算ソフトウェアなどで簡易的な管理しかしていない企業は21.6％、全く管理していない企業は16.8％となっている。

従業員数別に見ると、1000人以上の企業では約80％がモバイル管理ソフトウェアやクラウドサービスを使って管理しているのに対し、100～999人未満の企業では簡易的な管理もしくは全く管理していない企業が約50％、99人以下の企業では約60％に及んでいる。

さらに、スマートフォン／タブレットの運用で懸念している点としては、「盗難や紛失による情報漏洩」（40.0％）、「ウイルスや不正アプリケーションによる情報漏洩」（32.4％）、「運用管理の作業負担が大きくなる」（24.0％）が上位に挙がっている。

IDC Japan リサーチマネージャーの入谷光浩氏は、「企業がスマートモバイルデバイスの活用度を高めていくためには、管理レベルを向上させ、セキュアな利用環境を構築していく必要がある。特に中堅中小企業はモバイル管理に対する意識を高めていかないと、情報漏洩によって企業の存続に関わる事故につながってしまう恐れがある」と指摘している。

社内のスマートモバイルデバイスの運用で懸念している点