IoT導入は物流・建設・医療で加速する、IDC Japanが国内市場を予測

IDC Japanは2024年5月12日、国内IoT(Internet of Things)市場予測を発表した。2023年の国内IoT市場におけるユーザー支出額の実績は6兆4672億円。2028年まで年間平均成長率(CAGR:Compound Annual Growth Rate)8.0%で成長し、2028年には9兆4818億円に達すると予測している。

国内IoT市場 支出額予測、2023年~2028年

国内IoT市場 支出額予測、2023年~2028年

産業分野別に見ると、2024年~2028年に、国内IoT市場では労働人口の減少や労働規制の強化による人手不足の深刻化に伴って物流や建設、医療分野でIoTの導入が進むと予測。物流効率の向上に資するスマート倉庫管理や、建設作業の効率化のための建設アセット管理、医療分野の院内クリニカルケアが主要なユースケースであるとした。

技術グループ別では、ハードウェアの支出割合は2023年の38.6%から2028年の35.2%に減少するのに対し、ソフトウェアは20.6%%から22.9%に、サービスは30.8%から33.4%に、それぞれ増加すると予測した。予測期間を通じて、IoTの導入目的は、単純な数値計測から、物流分野における配送経路の最適化や、製造業などにおける機械学習や分析と組み合わせた機械装置の予兆保全など、より高度な目的に変化するとみられるという。

そうしたユースケースの増加に伴い、導入サービスやアナリティクスソフトウェア(分析用ソフトウェア)にかける費用の上昇率がセンサー/モジュールなどのハードウェアを上回ることが、技術グループごとの支出割合の変化の背景にあるとIDCではみている。

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