ジュニパーネットワークスは2012年3月16日、スマートフォンやタブレット端末をターゲットとする脅威と、企業における対策に関する説明会を開催した。個人所有の端末を業務に用いる「BYOD（Bring Your Own Device）」を実現するに当たって企業が取るべき対応策と、それに貢献するジュニパーのセミュリティソリューションについて説明した。

ジュニパーネットワークス・マーケティング部統括部長の近藤雅樹氏

BYODとは、スマートフォン／タブレット端末の急速な普及に伴って企業に広がりつつある考え方だ。マーケティング部統括部長の近藤雅樹氏は、「端末やアプリケーションの分野における技術革新を利用してワークスタイルを変革することが企業において大事な要素となっている」としたうえで、BYODのメリットとデメリットを説明した。

BYODのメリットとデメリット（クリックして拡大）

企業にとっては端末購入費の大幅な削減となり、社員が自ら選んだ快適な端末で仕事をすることによって、生産性の向上も期待できる。また、「会社が端末を支給する場合と異なって、最新の端末を入手し、それを業務に活用できることの効果も非常に大きい」という。逆に欠点としては、端末やアプリケーションの管理が非常に複雑化すること、マルウェア感染をはじめとするセキュリティリスクが増大することなどが挙げられる。

ジュニパーが行ったモバイルセキュリティに関する調査レポートによれば、すでに40％のユーザーが個人所有のスマートフォンを業務とプレイベートに利用しているという。BYODは企業が望むと望まざるとを問わず進行しているが、一方、セキュリティリスクも増大している。近藤氏は、（1）72％のユーザーがバンキングやクレジットカードなどの情報を共有・アクセス可能にしている、（2）80％の企業が個人所有デバイスからのネットワークアクセスを認証なしで可能にしているといったデータを紹介しつつ、BYODで勝手に進行することへの警鐘を鳴らす。

モバイルデバイスに対するセキュリティ上の脅威は高まっている

なかでも、特に脅威が増しているのがAndroid OSだ。市場シェアを急速に伸ばしているこのOSをターゲットとするマルウェアは、2011年6月（サンプル数：400）から同年11月（サンプル数：1万3302）までの半年間で実に33倍に増加。さらにその中身も、金銭を目的とした詐欺的な手法を取る「フェイクインストーラー」型など、巧妙かつ悪質化しているという。