億の予算が出せる通信事業者なら、WDMシステムを買えば400ギガ光伝送はすぐにできる。しかし、それがない人は知恵を使うしかない。400Gbpsの新技術を触ってみたい人、やってみたい人が機材と技術を持ち寄って始めたのがこのプロジェクトだ──。

2022年春、KADOKAWA Connectedやブロードバンドタワー、IPA（情報処理推進機構）、スイッチメーカーのRuijie Networks等が、DCIへの400Gbps光伝送の導入を目指して共同実証をスタートさせた。複数企業の“連合体”で始めた意義を、KADOKAWA Connected InfraArchitect部 部長の東松裕道氏は冒頭のように語る。

KADOKAWA Connected InfraArchitect部 部長 東松裕道氏

若いエンジニアにエンターテイメントを提供したい

本実証の中身は、まさに“チャレンジづくし”と言えるものだ。垂直統合型のWDM装置を用いるのではなく、データセンタースイッチに「400ZR」規格の光トランシーバーを組み合わせたディスアグリゲーション型のWDMシステムをDCIに適用するのが目的。しかも、スイッチメーカーの純正品ではないサードパーティ製の光トランシーバーを使用する。

400ZRは業界団体のOIFが「OIF-400ZR」としてメトロDCI向けに2020年に規格化したもので、現状では商用実績はほとんどない。約5年前から自社データセンターでサードパーティトランシーバーを活用している東松氏のチームにとっても難易度は高い。「データセンター内の400GbEと400ZRはまったくの別物。最難関の技術だ」

それでも、ディスアグリゲーション型のWDMシステムで400ZRの商用化に挑むのには理由がある。

1つはコスト。WDMシステムはトランスポンダー、フィルター（Mux/Demux）、アンプの3要素で構成される。このうちコストの大半を占めるトランスポンダー部分を「スイッチ＋光トランシーバー」で代用できれば劇的なコスト削減が可能になる。垂直統合型のWDM装置で2拠点をつなぐ場合、100G当たりのコストは「かなり絞っても300～400万」だが、本実証では「数十万程度でやっている」。

もう1つの理由は「人材への投資」だ。エンジニアの獲得が非常に厳しい状況にある中、「その人達にエンターテイメントを提供し続けることが僕のミッション。新しい技術、カッティングエッジな技術に触れる機会を作ることで、エンジニアの成長と喜びにつなげたい」と東松氏は狙いを話す。