熱中症とインフルをIoTで事前検知、大和ハウスとNTTコムが物流倉庫のDX

松本一郎（編集部）

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大和ハウス工業とNTTコミュニケーションズ（NTTコム）が物流倉庫のデジタルトランスフォーメーション（DX）に取り組む。コロナ禍でのマスク着用に伴う体温上昇により、リスクの高まる恐れが指摘されている熱中症や、インフルエンザの発生リスクを見える化することで、テナント内の従業員の安全性を確保する。

大和ハウス工業とNTTコムは2021年8月20日にオンラインで記者発表会を開き、大和ハウス工業が開発した、複数のテナント企業が入居できる物流施設である「マルチテナント型物流施設」の「DPL新富士Ⅱ」において、NTTコムの熱中症やインフルエンザの発生リスクを見える化する「倉庫環境監視IoTソリューション」を8月23日より導入すると発表した。

NTTコム　市川

静岡県にあるDPL新富士Ⅱの外観
両社は以前からマルチテナント型物流施設のDXで協業している。2020年12月には大和ハウス工業の「DPL市川」にてNTTコムのAI映像解析ソリューション「COTOHA Takumi Eyes」を導入し、カメラ映像から利用者のマスク着用の有無や、施設内のカフェテリアの混雑度を自動で検知する実証実験を行うなどしていた。今回の取り組みは協業の第2弾となる。
DPL市川でのマスク着用を自動でチェックする様子

DPL市川でのマスク着用を自動でチェックする様子

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