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2021年10大予測「DXやFuture Enterpriseを全社的取り組みに」 IDC Japanが発表

文◎原田果林(編集部) 2020.12.17

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IDC Japanは2020年12月17日、「2021年 国内IT市場 10大予測」を発表した。5G、セキュリティ、次世代インフラなど注目のトピックと、新型コロナウイルス感染症収束後の「ネクストノーマル」の世界を生き抜くFuture Enterpriseについて解説した。


IDC Japanは2020年12月17日、「2021年 国内IT市場 10大予測」を発表した。

同社では、新型コロナウイルス感染症の拡大開始から収束までを、遠隔/リモート/バーチャル化、在宅勤務対応、ワークフローの見直し等を行う「Responseフェーズ」、次にリモート/デジタル化の仕組み化、業務プロセス変革、業界再編対応をする現在の「Recoveryフェーズ」、収束後の「Transformationフェーズ」の三段階に分割。

 

 


3つのフェーズ


 

そのうえで、Transformationフェーズは「The Next Normal(ネクストノーマル)」の世界であると定義し、この世界を生き抜いていく企業のことを「Future Enterprise」と呼んでいる。

 

「IDCグローバルでは、これから2、3年のうちに、デジタル化された製品、サービス、あるいはデジタル化されたビジネスモデルを持つ企業が生み出す経済的な付加価値が、世界のGDP全体の半分以上を占める『デジタル優位』の世界が到来すると予測している。その世界で生き抜く企業がFuture Enterpriseだ。Future Enterpriseは、顧客中心主義であること、データドリブンであることが大原則。個々の製品のデジタル化だけではなく、ビジネスモデル全体をデジタルでリデザインすることが重要になる」。IDC Japan リサーチバイスプレジデントの寄藤幸治氏はこう説明した。

 


IDC Japan リサーチバイスプレジデント 寄藤幸治氏


2021年もDX支出は継続これらの概念を前提としながら、2021年国内IT市場の10大予測が発表された。

 

 


2021年 国内IT市場 Top 10 Predictions


 

まず、「DXとFuture Enterprise」については、2021年の国内ICT市場は前年比1.1%増にとどまるが、コロナ禍を契機としたDX支出は2021年以降も継続すると予測。2020年の同市場はコロナ禍を主な要因としてマイナス4.1%となった。2021年はプラス成長に転じるものの、2019年の規模には届かないという。

2021年の同市場は、IaaS、5G投資に伴って通信事業者向けの通信機器、コンサルティングを含めたビジネスサービス、プロジェクトベースのシステム開発ベースが平均よりも高い成長を見せる見込みだ。

 

 


Prediction 1:DXとFuture Enterprise

 

 

「クラウドへの移行や5G投資、アナリティクス、データ管理、デジタル関連コンサルティングが成長を牽引する。IDCの他の調査でもDXの予算や体制が拡大している企業は多いという結果が出ており、DXの動き、Future Enterpriseに向けた企業のデジタル化の動きは止まらないと考える」(寄藤氏)
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