IPA（情報処理推進機構）は2015年2月6日、「情報セキュリティ10大脅威 2015」を発表した。
1位 「オンラインバンキングやクレジットカード情報の不正利用」
2位 「内部不正による情報漏えい」
3位 「標的型攻撃による諜報活動」
4位 「ウェブサービスへの不正ログイン」
5位 「ウェブサービスからの顧客情報の窃取」
6位 「ハッカー集団によるサイバーテロ」
7位 「ウェブサイトの改ざん」
8位 「インターネット基盤技術の悪用」
9位 「脆弱性公表に伴う攻撃の発生」
10位 「悪意のあるスマートフォンアプリ」
これは、情報セキュリティ分野の研究者や企業の実務担当者など96名のメンバーによる審議・投票を経て決まったもの。
1位の「オンラインバンキングやクレジットカード情報の不正利用」は、日本の銀行口座をターゲットにした不正送金ウィルスが横行し、個人だけではなく法人にも被害が拡大。その被害額は、2014年上半期だけで2013年を上回ったことから、昨年の5位から1位に浮上したという。
また、2位の「内部不正による情報漏えい」は、通信教育大手で発生した大規模な情報漏えいを受けての選出。昨年の11位から2位に急浮上している。
