GMOインターネット、NTT東日本、NTT西日本、QTnetは2025年10月2日、共同実験協定を締結し、AI開発基盤となるGPUとストレージ間の遠隔利用に関する技術実証を開始したと発表した。

AI開発環境の整備にあたっては、オンプレミス・クラウド環境のいずれの場合も、GPUのみならず、演算結果の格納やジョブ投入などに用いる大容量ストレージの準備が不可欠。ただ、現状では通信遅延の問題から、GPUとストレージの隣接配置が必須とされており、装置増設の制約や、ストレージを自社拠点など特定の場所に保管したいという地理的制約に対応できないといった課題が懸念されている。

AI開発基盤の構築における課題例

そこで同実証では、IOWN APN（オールフォトニクス・ネットワーク）を活用することで、これまで物理的な隣接配置が必須とされてきたGPUと大容量ストレージを分散配置し、「分散型データセンター」の構築と社会実装を目指す。2025年11月から12月にかけて、福岡（GPU）–東京（ストレージ）間にIOWN APN実回線を敷設し、商用実装に向けた実用性評価を実施する。

なお、事前検証として、2025年7月に福岡–東京間の距離（約1000km超）を想定した疑似遠隔環境で、GPUクラウドサーバー「GMO GPUクラウド」の性能テストを実施。画像認識と言語学習という2つの試験タスクを安定的に完遂することを確認できたという。