たとえば、陳列棚の映像をAIカメラで解析し、品切れを自動で検知してスタッフに知らせるシステムを構築する。このシステムを導入することで最適なタイミングで商品の補充が可能になり、買い物客は品切れの心配がなくなる。また、店舗側はスタッフの業務量や人件費を削減することが可能で、業務スーパーの強みである「ローコストオペレーション」のさらなる強化を実現できるとしている。
AIカメラで品切れを自動検知するシステム
AIが導き出したおすすめ商品やレシピをタブレットに表示するショッピングカートの「レコメンドカート」も導入する。カートに設置されたタブレットで、商品のバーコードを読み取ると、ソフトバンクのグループ会社であるヤフーが持つビッグデータや神戸物産が保有する実績データなどから提案する。また、提案が買い物客の購買意欲にどのように影響するかもモニタリングする。