日本企業の50%超が「IoTにより自社の製品やサービスそのものが変わる」と考えている

日本企業の52.3%が、IoTによって「自社の製品やサービスそのものが変わる」と考えていることが分かった。

これはガートナー ジャパンが、国内の企業のITリーダー515人を対象に2015年3月に実施した調査結果。半数以上の日本企業が、IoTは自社のビジネスに大きなインパクトをもたらすと捉えていることになる。

IoTは自社の製品やサービスそのものを変えるか

ただ、その一方で具体的な取り組みは遅れているようだ。「IoTの専門部署やグループができた」との回答は8.5%にとどまっている。

IoTの推進体制が確立した企業の割合

この結果について、ガートナー ジャパン リサーチディレクターの池田武史氏は、「グローバルでは2割の企業が既にIoTを推進する体制が整っていると回答している。この意味で、日本はグローバルに一歩出遅れている感があり、2015年、企業はIoTに関する体制づくりを加速していくべき」と指摘。

そのうえで、「IoTの実践に出遅れた企業は、将来的に効率化だけではなく、自社の商品競争力を低下させ、ひいては売り上げの減少を招く可能性がある。この意味でIoTは、現場だけではなく、経営者自らがビジネス・インパクトを研究/リードすべき重要テーマである」と警鐘を鳴らしている。

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