サイバー攻撃からの復旧、成功はわずか46%　デルの米国調査で「経営層と現場の認識ギャップ」判明

小林憩加（編集部）

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デル・テクノロジーズは11月18日、米国企業・組織のサイバーレジリエンス調査結果を発表した。99%の組織が何らかのサイバーレジリエンス戦略を実施している一方で、攻撃やサイバー訓練において復旧に成功したのはわずか46%にとどまり、計画に対する自信と実際の実行能力が一致していない実態が明らかになった。

月1回以上のテストとAI活用が復旧力向上のカギ

サイバーレジリエンスの強化のためには、頻繁なテストが効果的な備えになると西賴氏。同社の調査によると、毎月またはそれ以上の頻度でシミュレーションを実施した組織では61%が復旧に成功したのに対し、月1回より少ない頻度でしかテストを実施していない場合、復旧成功率は38%にとどまったという。

AI・機械学習の活用も重要で、62%がバックアップデータの侵害兆候分析にAI・機械学習を活用している。芳澤氏は「従来のシステム障害に備えた単純なバックアップではなく、攻撃者がバックアップデータを破壊しようとすることを前提にした堅牢なシステムが必要だ」と強調した。

デル・テクノロジーズは、ハードウェアからAI/MLを活用した高度な検知・復旧ソリューションまで包括的に提供し、日本企業のサイバーレジリエンス強化を支援していくとしている。

調査結果：レジリエンスの必須要件

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