ソフトバンク、成層圏通信HAPS向け電池パック・太陽電池を2028年度実証へ

ソフトバンクは2025年10月6日、新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の「経済安全保障重要技術育成プログラム/高高度無人機による海洋状況把握技術の開発・実証」において、自社が提案した「HAPS用高エネルギー密度電池パックおよび高効率太陽電池の研究開発」が採択されたと発表した。期間は2025年度から4年間で、2028年度の成層圏実証を目指す。

HAPS(High Altitude Platform Station)は成層圏を飛行し、通信中継などを担う無人航空機。ソフトバンクは2024年度にも同プログラムで採択され、エナックス、産業技術総合研究所、長州産業とともに蓄電池と太陽電池に関するフィージビリティスタディ(実行可能性調査)を実施していた。今回の採択はその成果を踏まえた継続的な取り組みとなる。

HAPSは昼間に太陽電池で発電し、夜間は蓄電した電力で飛行するため、冬季の日照時間が短い高緯度地域では通年運用に課題がある。これを解決するには、電池パックや太陽電池の軽量化と高効率化が不可欠となる。電池パックでは、従来のリチウムイオン電池よりも高いエネルギー密度(Wh/kg)を持つリチウム金属電池など次世代セルの適用が検討されている。一方、太陽電池では、成層圏特有の光スペクトルや低温環境に合わせたチューニングや、構成部材の薄型化・軽量化が課題となる。

2024年度の調査では、HAPS搭載向け電池・太陽電池の課題抽出と要件定義を行った。今後、軽量かつ高耐環境性を備えたモジュール技術を確立し、実機による成層圏試験へと進む計画。ソフトバンクはこの取り組みを通じ、日本のような高緯度地域でも通年飛行可能なHAPSの実現を目指すとしている。

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