英国の通信事業者BTの日本法人であるBTジャパンは2012年10月18日、プレス向けの説明会を開催し、ロンドン五輪およびパラリンピック大会の運営を支えたIT／ネットワークサービスに関する取り組みを紹介した。「BT ロンドンオリンピック2012 デリバリープログラム」を指揮したプログラムディレクターのハワード・ディッケル（Howard Dickel）氏は、「会期は短期間で、かつグローバル規模で開催されることから、その要求レベルは高く、我々にとって非常に大きなチャレンジだった」と総括。「可能な限りクラウドコンピューティングを用いることで、サービス提供の柔軟性を確保した」と話した。

BT ロンドンオリンピック2012 デリバリープログラム プログラムディレクターのハワード・ディッケル（Howard Dickel）氏

例えば、ロンドン五輪組織委員会が用いる電話システムは、開幕前の利用者は数万人だが、2012年7月の会期中には約12万人となり、閉幕すれば一気に2000人規模まで縮小する。ピーク時に合わせて設計すれば無駄が生じるのは自明だ。そこで、クラウド型のテレフォニーサービスを適用。BTはシスコシステムズのIPテレフォニープラットフォームを基盤として、企業向けにクラウド型のUC（ユニファイドコミュニケーション）サービスを提供しており、ロンドン五輪組織委員会もこれを利用することで、「テンポラリーかつ大規模という特殊な要件に対応できた」（ディッケル氏）。

BTはオリンピック開幕のおよそ2年半前からネットワークを提供。クラウドを最大限利用することで、要求に応えた

また、同氏は、ICT利用における今大会のトレンドとして3つの重要なポイントがあったと説明した。1つは、初めてソーシャルメディアが幅広く利用された大会であること。代表格であるTwitterを例に挙げると、ツイート数は開会式当日だけで、北京大会を通じた全ツイート数を上回ったという。背景にはスマートデバイスの普及もあり、これに対するためにBTでは、シスコシステムズと協力し、「高密度かつハイパフォーマンスな無線LAN環境を構築した」。

2つ目に挙げたのはセキュリティだ。ネットワークインフラと公式サイトのセキュリティ確保に向けて、最大の課題となったのが、膨大なアラームをいかに効率的に処理するかだったという。セキュリティ上の脅威を警告するアラーム数は23億にも達し、これが本当の脅威か否かを判別・分析する自動化システムにより、それを実現した。

最後に挙げたトレンドは、サステナビリティ（持続可能性）である。大会終了後に、そのインフラをいかに活用できるかは、ICTのみならず大規模な国際大会にはつきまとう課題だ。クラウドの採用によってこの課題に対処したほか、ネットワークデザインを解析するBT独自のソフトウェアを使うことで、配線を1000km程度削減した。