Vodafoneは2021年1月27日、APAC（アジア太平洋地域）全体のビジネス意識を評価し、“将来への準備ができている”企業や組織に共通する特徴等を調査・分析したレポート「Vodafone Business Future Ready Report（APAC）」を発表した。

調査は、APACの6カ国にある1100社を対象に、「新型コロナウイルス感染症によってどのようなインパクトを受けたか」「今後どのような事を組織に対して期待しているか」の2部構成の設問によって行われた。

まず「将来に向けて備えができているか」をAPAC 6カ国内で比較したところ、日本は最も遅れていることが分かった。

APAC全体での、将来に向けた備えの状況

さらに日本企業の中で比べてみると、従業員が250名以上の企業では32％、250名未満では僅か7％と、企業規模によって差が出る結果になったという。

変化を迅速に受け入れ、順応するそもそも「将来に向けて備えがある」企業とはどういうものなのか。Vodafone Business APAC Managing DirectorのDan Beevers氏は、これらの企業に共通する以下の6つの特徴を紹介した。

Vodafone Business APAC Managing DirectorのDan Beevers氏

「将来に向けて備えがある企業」とは

将来への備えがある企業は、ない企業に比べて2倍以上の利益増加が見込まれた。「リスクを取ることを厭わない、変革を厭わない企業が危機を乗り切るうえで有利だ」とBeevers氏は述べる。

将来に備えている企業は、そうでない企業より高利益を予測

リスクを厭わない企業は危機を乗り切る上で有利だという

また、多くの企業が変革への必要性を感じていながらも、日本企業は様々な変化に対してはかなり慎重な姿勢を取る傾向にあるという。同氏は「ここから読み取れる知見としては、世の中がますます予測不能となる中で、そうした変化をいかに迅速に受け入れ、順応性を持って対応できるかが大きな今後のポイントになる」と指摘した。

日本企業は変化に対して慎重な姿勢を示した

テクノロジーに対する態度は日本全体で一貫しており、将来に向けた備えがある企業もない企業も、コロナ禍をうけてデジタルトランスフォーメーションを加速させる考えを示していた。

日本企業における、DX加速の主な要因