IDC Japanは、「2016年 国内マネージドICTおよびネットワークサービスの利用に関するユーザー調査」の結果を発表した。
これはネットワークサービス、データセンターサービス、マネージドサービス、モビリティ関連サービスなどに関連する企業の利用動向を調査するもの。今回の調査では、「ハイブリッドIT／クラウド化の進展」「クラウド時代のネットワーク」「モビリティ活用の広がり」「第3のプラットフォームとIoT」をテーマにしている。
この調査結果によれば、クラウド導入を契機にWAN見直しを行った企業は66.9％にのぼった。WAN見直しの目的としては、セキュリティ／ガバナンスの向上、トラフィック容量の拡大、ネットワークパフォーマンスの向上など。
パブリッククラウドと企業拠点の接続では、「インターネットを多く利用する」と答えた企業が60.3％となり、「閉域網を多く利用する」の18.0％と「拠点／サービスなどによって使い分ける」の18.0％を大幅に上回った。近年、ネットワークのセキュリティ品質を確保するなどの目的で、パブリッククラウドへの閉域網接続ソリューションが多く提供されているが、依然としてインターネットを主に利用する企業が多数派であることが明らかになった。
さらに、企業のIT管理者が、第3のプラットフォーム（「クラウド」「ビッグデータ／アナリティクス」「ソーシャル技術」「モビリティ」）で協業するベンダーに期待する能力は、「セキュリティ」「プラットフォーム」「インテグレーション」という結果になった。この背景には、システムが複雑かつ相互接続されるという認識があるとIDCは分析している。
| Q. 貴社は、クラウドサービス導入に関連して、WANに何らかの見直しを行いましたか。 |
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