トレンドマイクロは2021年1月20日、世界中の法人組織におけるIT部門の責任者2565名（日本からは100名）を対象に「クラウド利用に関する実態調査」を20年10月に行い、その結果を公表した。
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| コロナ禍でクラウドの採用が加速した法人の割合 |
新型コロナウイルスの感染拡大でクラウドの利用計画が「非常に加速した」「やや加速した」と回答した法人組織は、世界全体では87.2%でした。一方で、日本は78.0%と全世界の中で最低順位であり、新型コロナウイルスの感染拡大防止のためのITの利活用が海外と比べると進んでいない実態が伺えるという。
また、トレンドマイクロがクラウドを活用する際の障壁を聞いたところ、プライバシー/セキュリティを挙げる企業が最も多く、45.0％が「非常に重要な」または「重要な」障壁であると回答した。障壁についてはデータアクセス、ワークロードが続いた。
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| クラウド採用にあたっての障壁 |
システムをオンプレミスからクラウドに移行する際には、自組織が行うべきセキュリティ対策を改めて棚卸することが必要で、また、クラウドを利用する際には、クラウドベンダーが保護すべき領域とユーザが保護すべき領域が異なるという責任共有モデルを理解し、取り組むべきセキュリティ対策に抜け漏れがないかをチェックすることが重要だとトレンドマイクロでは述べている。
