日立製作所は2010年10月14日、中堅・中小企業向けの運用管理パッケージソフトウェア「Hitachi IT Operationsシリーズ」の販売を開始した。
同シリーズは、サーバー、ネットワーク、ストレージの稼働状況・性能の監視を行う「Hitachi IT Operations Analyzer」と、デスクトップPCのセキュリティ・資産管理を支援する「Hitachi IT Operations Director」の2製品からなる。
Analyzerの特徴はまず、日立がこれまで蓄積してきたノウハウを反映したしきい値があらかじめ設定されていることだ。このしきい値により、サーバーのCPUやメモリ使用率、ストレージの空き容量、ネットワークのデータ転送量などを「警告」と「緊急」の2段階で監視できる。そのため、トラブル発生前に迅速に対処することが可能だという。
また、日立が独自開発したというRCA（Root Cause Analysis：根本原因分析）機能によるエラー情報の自動分析により、トラブルの根本原因となった機器とその要因を可能性の高い順に表示。調査および復旧にかかる時間を大幅に削減できるとのこと。
Directorについては、同社のノウハウが詰まったセキュリティポリシーを社内PCに一括設定でき、セキュリティ対策の徹底が手間なく行える点が第一の特徴だという。このほか、データを社外に持ち出す操作の自動検知・ログ記録、ハードウェアおよびソフトウェアの資産情報の自動収集機能などを備えている。
価格はAnalyzerが25万2000円（100ライセンスを上限とした10ライセンス毎の価格）、Directorが42万円（100ライセンスまでの価格）。両製品ともに出荷開始は10月29日から。なお、Analyzerは米国等で販売している運用管理ソフトの日本市場向け版、Directorは「JP1/Desktop Navigation」の後継製品となる。
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| Hitachi IT Operations Analyzerの画面。Hitachi IT Operationsシリーズは、10月14日～15日の2日間、池袋サンシャインシティ文化会館で開催中の展示会「ビジネスコミュニケーション東京2010」に出品されている |
