IDC Japanは2014年12月25日、2014年第3四半期（7～9月）の国内タブレット端末出荷台数が、前年同期比3.0%減の162万台になったと発表した。四半期ベースでマイナス成長を記録したのは、2010年の調査開始以来、初めてのことだという。
マイナス成長の主要因となったのは、個人向けAndroidタブレットの出荷台数が大幅に減少したことだ。その結果、個人向けタブレットの出荷台数は前年同期比13.7％減の113万台となった。
一方、法人向けタブレット市場は成長を維持している。WindowsおよびiOS搭載のタブレットが堅調で、前年同期比36.3％増の49万台になった。
IDC Japan シニアマーケットアナリストの木村融人氏は、「個人向け市場では、Wi-Fi搭載の低価格帯アンドロイドOS搭載タブレットの需要が伸び悩んでおり、今後もその傾向が続く可能性が高い。対照的に、法人向け市場は、順調にプラス成長を続けており、今後も市場拡大が続くであろう」と指摘している。
ベンダー別の出荷台数シェアについては、アップルがシェア49.3％で1位。以下、台湾エイスース、ソニー、NECレノボ、マイクロソフトと続いている。
| 2014年第3四半期 国内タブレット端末出荷台数 ベンダー別シェア |
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