ネットワーク機器の保守期限に、更改が間に合わない──こうした悩みを抱える企業が増えてきている。

理由には人手不足の深刻化がある。システムの更改タイミングを迎えても、作業にあたるエンジニアを確保できず、保守切れの機器を使い続けるというケースも決してまれではない。

高まるコスト削減圧力も、まとまった費用のかかるシステム更改に踏み切るのを妨げる一因となっている。昨今の円安や物価高は更改費用を膨張させているのでなおさらだ。

こうした“危機”を救うのが、第三者保守サービスだ。

メーカーの保守期間が切れた機器の保守を、メーカー自身でも代理店でもない第三者の企業が提供するサービスを指す。サポートサービス終了を英語でEOSL（End of Service Life）と言うことから、EOSL保守サービスと呼ばれることもある。

第三者保守サービスでもメーカー保守と同様に、対象機器の故障時にエンジニアの現地派遣、あるいは機器の発送によって修理を行う。修理・交換に迅速に対応する体制と、ニーズに応じた機器・部材の調達がサービス品質を左右する。

従来、事業遂行に必要で、不具合のない機器を保証期間を超えても使い続けたいという要望に応えるのが第三者保守サービスの主な役割だった。

これに加え、更改にかかる人的、コスト的負荷の削減手段として、第三者保守サービスの利用が増えてきている。