リアルタイム性の高い業務コミュニケーションを実現するビジネスチャットが、新型コロナウイルスの影響で注目を集めている。
感染拡大をきっかけにテレワークの導入が企業で加速したが、いざ始めてみると、オフィスで働くのとは大きく勝手が異なる。特に管理者にとっては、誰がどこで何をしているのかが見えず、業務の進捗状況を把握することが難しい。そこでコミュニケーションを活性化・円滑化する目的から、ビジネスチャットを活用する企業が増えている。
世の中にビジネスチャットと名の付く製品は数多く存在する。メッセージをやり取りするだけであれば大差はないが、なかにはリアルタイムコミュニケーションにとどまらず、+αの付加価値を業務にもたらしてくれる製品もある。一例が、伊藤忠テクノソリューションズ(以下CTC)の「Tocaro(トカロ)」だ。
CTCが自社開発したTocaroは、チャットやビデオ通話、ファイル管理、タスク管理など、ビジネスチャットとしての基本機能を網羅している。他のビジネスチャットの中には、こうした基本機能についてサードパーティが提供する機能を活用しなければならない製品もあるが、「Tocaroは必要な機能をあらかじめ統合的に搭載することでスムーズに操作を行え、どの機能にも2クリック以内でたどり着けるように設計されています」と執行役員 情報通信事業グループ 情報通信第3本部 本部長の上克也氏は話す。