IDC Japanは2015年9月3日、国内のIoTデバイスおよび国内モバイル／クラウドコンピューティングデバイスの稼働台数と出荷額に関する予測を発表した。
まず稼働台数だが、2014年の国内モバイル／クラウドコンピューティングデバイスの稼働台数は1億5600万台、国内IoTデバイスは5億5700万台だった。また、2014～2019年の年間平均成長率（CAGR）は、国内モバイル／クラウドコンピューティングデバイスが4.9％、国内IoTデバイスは11.4％。「IoTデバイスの普及余地は、モバイル／クライアントコンピューティングデバイスに比べて、相当に大きい」としている。
出荷額についても同様だ。国内モバイル／クライアントコンピューティングデバイスの2014年の出荷額は3兆5400億円だったが、その後のCAGRは1.0％で、2019年の出荷額は3兆7300億円にとどまる見込み。これに対して、国内IoTデバイスの出荷額は、2014年の8兆3900億円から2019年には12兆円を超えると予測されることから、「ハードウェア事業の成長機会として、IoTデバイスは魅力的な投資領域と捉えられる」という。
| 国内IoTデバイス、モバイル／クライアントコンピューティングデバイス稼働台数予測 |
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