“VMware問題”――仮想化基盤最大手のVMwareを、半導体大手のブロードコムが買収したのは2023年11月。それ以来、ユーザー企業はライセンス価格の高騰に頭を悩ませている。

エネコムもその1社である。中国電力グループの同社は、広島市を拠点に中国地方の企業に通信ネットワークやITコンサルティングを提供するほか、一般ユーザー向けにもインターネット接続サービスを提供している。また、グループの業務システムの開発・運用に携わっており、地域の情報通信インフラを支えている。このように、24時間365日止められない仮想化基盤を運用し続けるエネコムにとって、VMwareは長年にわたりその基盤を支える中核的な存在であり、近年のライセンス体系の変更や価格上昇は避けて通れない重要課題となっている。

エネコム 技術本部  サービスオペレーションセンター サブマネージャーの池田将行氏は、「部門で利用している仮想化基盤のライセンスコストが試算では数倍になり、従来の運用コストを維持するのが難しくなりました」と明かす。

エネコム 技術本部 サービスオペレーションセンター サブマネージャーの池田将行氏

この問題をクリアするために池田氏らは様々な選択肢を検討した。「VMwareの永続ライセンスを利用し保守サービスを受けずに使い続けるという選択肢もありましたが、当部門で運用している仮想化基盤は、監視運用に係る重要なシステムを支える商用の基盤として稼働しており、保守がない状態で運用を続けることは、障害発生時の対応が遅れたり、不測の事態に迅速に復旧できなくなるリスクが高すぎるという判断に至りました」（池田氏）

そこで、安定した保守体制の確保を前提に VMware 代替技術の検討を進め、複数の他社ハイパーバイザーを比較した結果、価格競争力と将来性、そして既存環境との親和性の観点で最も適合したHPEの「HPE Morpheus VM Essentials Software（以下、VM Essentials）」が最優先の検証対象として選ばれた。