メール誤送信防止システムは市場規模こそまだ小さいが、近年急速に伸びており、それだけに参入ベンダーも相次いでいる。後編では、そのなかから各調査会社のデータでシェア上位に挙げられているベンダーをソフトウェア製品、ハードウェア製品でそれぞれ2社ずつ選んで紹介することで、最新の製品動向を追ってみたい（前編はこちら）。

本題に入る前に、メール誤送信防止システムの概要を簡単に説明しておこう。メール誤送信の主原因はうっかりミスだ。多くの場合、送信ボタンを押した直後に本人が気付くことが多い。このため、送信メールを一定時間保留し、送信者自身もしくは上長などの社内の第三者がEメールを確認し、送信もしくは削除できれば、メールの誤送信を減らすことができる。また、万一送信してしまった場合でも、Eメールを暗号化しておいて、パスワードを別送することにできれば、情報漏えいを防止できる。これらの仕組みを提供するのがメール誤送信防止システムである。

分かりやすい防止画面（NTTソフトウェア）

NTTソフトウェアは、ソフトウェア製品の「CipherCraft/Mail」（サイファークラフトメール）を提供中だ。Webでも利用できるサーバータイプとクライアントのみで動くクライアントタイプを用意しており、前者は大手企業、後者は中小企業が導入するケースが多い。

同社の北原シニアエキスパートは、「メール誤送信の考え方は、注意喚起と誤送信してもフォローできることの2つ。当社はその両方を提供することで、情報漏えいをゼロに近づけている」と語る。まず、注意喚起の「メール誤送信防止機能」だが、北原氏は「うっかりミスがないかを分かりやすく注意喚起する防止画面が一番の特徴」と説明する。

図表1に画面を示した。例えば「社内の鈴木さんに送るつもりが社外の鈴木さんに送ってしまった」というケースの場合、あて先確認画面では社外アドレスだと赤色等で社外と表示され、送信履歴がある人かどうかを○×で表示するので、自分が選択したあて先に誤りがある場合は、気付きやすくなっている。また、あて先ごとにチェックボックスにチェックを入れないと送信できないというポリシー設定ができる。

図表1　NTTソフトウェア「CipherCraft/Mail」の誤送信防止画面

次に本文をチェックし、添付ファイルもチェック。その際、中身を開いて確認しないと送信できないというポリシー設定ができる。画面の下にはそのメールの総合評価として、「安全」「注意」「警告」というマーク付きの3段階表示と、危険度を点数で表示するので、送信者はそれを見て、自分が送信しようとしているメールの危険度の高さを確認できる。さらに、パスワード暗号化機能、一時保留機能、上長承認機能などの機能をニーズに応じてセレクトできるため、誤送信防止をより強化できる（注：クライアントタイプはパスワード暗号化機能のみ）。

パスワード暗号化機能を適用していれば、送信時に自動的に添付ファイルを含めてメール全体をパスワード暗号化（暗号化方式はzipまたはCamellia）して送付するため、ミスがあっても相手にパスワードを通知しなければ中身は開けない。これが前述のフォローだ。

さらに、2010年7月にサーバータイプでのメール誤送信防止機能のスマートフォン対応も実現した。北原氏は「関心を示すユーザーが多い」と言い、今後のセールスポイントになるとみている。