まず行うべきは「ニーズ分析」と「適切なグルーピング」次に半澤氏は、テクバンが考えるワークスタイル変革の課題について述べた。

「ワークスタイル変革を実行するには、従業員の多様性を十分に考慮する必要がある。業務形態が違えば、望ましいワークスタイルも違う。つまり、人によってニーズが異なり、変革によって導入すべきワークスタイルも変化する」

半澤氏は、役職者や営業、出向者の場合など、具体例を挙げながら、業務によってワークスタイルに対するニーズが異なることを説明。そのうえで、ワークスタイル変革に取り組むにあたって最も重要なポイントが、こうしたニーズ分析と適切なグルーピングだと語った。

「ここで失敗すると、ワークスタイルのミスマッチが起こり、本来不要な懸案事項が挙がるなど、ワークスタイル変革に対する大きな障害になってしまうので慎重に行いたい」

では、企業は、ニーズ分析とグルーピングをどのように行えばいいのだろうか。半澤氏が推奨したのが、「グルーピングシート」の活用である。これにより、まず最初に現状の課題やニーズなどを整理していくのだ。

「必要な情報は企業によって変わるが、項目としてはニーズ、人数、使用場所、利用デバイス、利用アプリケーション、懸念事項などをお勧めする」と半澤氏は語った。

グルーピングシートの作成例

グルーピングシートで現状や課題を整理できたら、次に導入するワークスタイルを検討する。例えば、「役職者はモバイルワークと在宅勤務、BYOD」「営業はモバイルワークとBYOD」といった具合だ。

ニーズ分析の結果から適用するワークスタイルを決める

グループごとに適用するワークスタイルが決まったら、次に行うべきは適用順の検討だ。「一括導入ではなく、グループごとに順次導入することで、懸念事項を減少させられる」という。

半澤氏が勧める適用順の1つは、役職者からの導入だ。「役職者がまず利用することで、不在時に承認作業が進まないといった、業務のボトルネックの緩和が期待できる。また、『役職者がすでに使用している』という状況から、その後の展開を自信を持って進められる」からである。

適用するワークスタイルが少ない順に導入するというパターンもある。以下のスライドの「適用順：例2」のパターンで、一見、最初の検討事項が少なく、導入しやすそうに見える。しかし、最終的な目標は全社導入なので、困難な課題が後に残ってしまうのがデメリットだ。

また、グループ別ではなく、モバイルワーク、BYOD、在宅勤務といったワークスタイルごとに導入していくパターンも考えられるが、半澤氏は「それはお勧めしない」と語った。各グループによって懸念事項は異なり、ワークスタイル毎の導入は課題が多いという。

ワークスタイル変革の展開プラン。半澤氏のお勧めは、一部導入からの全社展開