日本マイクロソフト、ZVC Japan、ソフトバンクなどのクラウドPBX事業者が主体で構成される一般社団法人日本ユニファイド通信事業者協会（東京都港区）が2022年2月24日、通話手段に関する調査結果を発表した。全国20～69歳の男女520名に対してアンケート調査を行ったもので、通話手段ごとの利用頻度で「スマホアプリ通話」が2位となり、20代では「携帯電話」を抜いて1位となった。

通話手段ごとの利用頻度

通話手段ごとの利用頻度（週1回程度以上利用する人）の割合は、1位が携帯電話で55.1%、2位がLINEなどのスマホアプリ通話で36.5%。3位の固定電話は24.1%だった。

20代では「スマホアプリ通話が46.3%と、携帯電話の37.9%を上回った。若い年代を中心にスマホアプリの利用頻度が高くなっている。

スマホアプリと携帯電話の通話の品質（音声品質）に関しては、「スマホアプリの通話品質は携帯電話の品質と変わらない」が49.4％、 「スマホアプリの通話品質は携帯電話の品質よりも悪い」が43.3%となった。

スマホアプリと携帯電話の通話品質比較

「（携帯電話と比べて）品質が悪くてもスマホアプリを利用したい」という人の割合は75％だった。通信コストや利便性などのメリットとも合わせて、 スマホアプリは通話サービスとして広く普及し、消費者のニーズを満たしていると同調査では分析している。

なお、スマホアプリ通話が主要な通話手段になるなか、現状では電波が入らない「圏外」の場所においては規制によって実質的に緊急通報ができないことに関して訊いたところ、9割がこれを不便だと回答。また、Wi-Fi経由でも緊急通報ができるほうがよいと答えた人の割合も9割に達した。