IDC Japanは2017年6月6日、国内企業向けネットワーク機器市場動向を発表した。

これによると、企業向けルーター、企業向けイーサネットスイッチ、企業向け無線LAN機器からなる同市場は2016年、前年のプラス成長から一転して4.6％減のマイナス成長となった。2016年の市場規模は、2053億4900万円。

データセンター向けイーサネットスイッチ需要の拡大や無線LANアクセスポイントの出荷台数増加は見られたものの、3つの製品分野いずれも前年の市場規模を下回った。マイナス幅は、企業向けイーサネットスイッチ市場が4.9％減、企業向けルーター市場が3.0％減、企業向け無線LAN機器市場が6.0％減となっている。

今後については、市場全体の成熟化の進行に伴い、大きな成長は見込みにくいものの、一方で安定はしているという。2016～2021年の年間平均成長率（CAGR）はマイナス0.2％で、2021年の市場規模は2036億3800万円の見込み。新規導入の余地が残されている企業向け無線LAN機器市場については、2.6％のCAGRを予測している。

国内企業向けネットワーク機器市場 支出額予測

ベンダーシェアについては、2016年も3つの製品分野すべてでシスコシステムズが首位を獲得した。45.6％という高いシェアを維持しているという。

2位以下については、2015年の混戦状態から、アライドテレシスとヤマハが一歩抜け出したとのこと。従来の主力製品分野の好調に加えて、近年取り組んできた新たなソリューションが成果に結びついてきたことが要因だという。

「成熟化が言われて久しい企業向けネットワーク機器市場において、いずれのベンダーも、プロダクトアウトとマーケットインの適切なバランスを保ったソリューション開発を意識すべきである。こうしたソリューション開発の好例がシスコシステムズ、アライドテレシス、ヤマハのリーダー企業3社の取り組みである。顧客のニーズを取り入れながら、その先の企業ネットワークの在り方も提案するソリューションであることが重要なポイントである」とIDC Japan コミュニケーションズ グループマネージャーの草野賢一氏は述べている。