「2017年以降のロボット市場は、コミュニケーション＆テレプレゼンスロボットとドローンを中心に盛り上がる」――。

こう予測するのは、2000年からロボットの調査研究をしているシード・プランニングのリサーチ＆コンサルティング部エレクトロニクス・ITチーム2Gリーダーで主任研究員の原健二氏だ。コミュニケーション＆テレプレゼンスロボットの市場規模は、2015年の19億円弱から2024年は473億円と、約25倍の急成長を遂げるとシード・プランニングは見ている。

コモディティ化が進むロボット「鉄腕アトム」や「鉄人28号」の影響もあり、日本では古くからロボットの研究が盛んに行われてきた。ただし、産業用ロボットは別として、これまでロボットビジネスはなかなか立ち上がらなかった。

そんなロボット業界に転機が訪れたのは2014年。「ソフトバンクのコミュニケーションロボット『Pepper』が登場したのを機に、潮目が変わった。『儲かりそうだ』、『ビジネスになりそうだ』と考えられるようになった」と原氏は語る。

ソフトバンクロボティクスの「Pepper」

その頃からロボットは、IoTの流れに乗り、インターネットにつながるモノの1つとして注目を集め始めた。ロボットがクラウドにつながり、クラウドにあるAIがロボットの一部となれば、ロボット本体に高度な機能を搭載しなくてもインテリジェントなロボットを実現できる。

現在のコミュニケーションロボットは、数十万円するものが多く、利用分野はやや限定的だ。だがここにきて、1万円台のコミュニケーションロボットも出始めた。

また、2014年までは毎年2台ほどしかコミュニケーションロボットの新製品は発売されてこなかったが、2015年は各社が一気に新製品を投入。合計12台のロボットがラインナップに新たに加わり、見た目にも賑わっている。これから続々と出荷されれば、コミュニケーションロボットの市場価格も下がっていくだろう。

低廉化が進んだあかつきには、会話や受付、介護、見守りなど、幅広い分野での活用が進み、ロボットとコミュニケーションをとるシーンは“日常”になる。

原氏は、「ロボットのハードはコモディティ化し始めている。モバイルキャリアがスマートフォンの周辺ビジネスに手を広げているように、コミュニケーションロボットも、ロボット本体でなくアプリやサービスが儲けどころ」と言う。