IDC Japanは、国内企業ユーザーのネットワーク機器利用動向に関する調査結果に基づき、Software-Defined技術の導入動向や企業ネットワークの課題を分析した。
それによれば、SD-WAN（Software-Defined WAN）の認知度は大企業でも50％に満たない状況だが、受容性は高いという。ソリューションを認知している企業の70％近くは、検討中も含めてSD-WANの導入意向を持っているそうだ。
一方で、SDN（Software-Defined Network）技術の導入は、足踏み状態にあるという。IDC Japan コミュニケーションズ グループマネージャーの草野賢一氏は、「企業内LANの一部にでもSDN技術を導入している企業は、2015年の調査の45.3％から2016年は47.6％へと、わずかな増加にとどまっている。SDNの認知が広がった一方で、導入検討やPOC（Proof of Concept）も一巡した可能性があり、ベンダーは技術や製品の成熟度をもう一段高める努力が必要である」と分析している。
また、同調査では、NTT東日本／NTT西日本が提供する「INSネット ディジタル通信モード」のサービス終了があまり認知されていないことが明らかになった。従業員100人未満の企業では4分の3がサービス終了を認知しておらず、大企業でも半数以上が認知していないという。この状況についてIDCは、「通信事業者やルーターベンダー、さらにはISDNを利用するPOS端末などの周辺機器ベンダーを含めて、業界全体での顧客に対するさらなる周知努力が必要である」と述べる。
| 従業員規模別 「INSネット ディジタル通信モード」サービス終了の認知状況 |
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| 出典：IDC Japan |
