「プレゼンス機能」に高い関心――IDC Japanが国内企業のユニファイドコミュニケーション動向を調査

テレコミュニケーション編集部

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IDC Japanは2009年12月17日、国内ユニファイドコミュニケーション市場におけるユーザー企業の利用動向について発表した。

同調査によると、VoIPシステム／サービスを自社の音声プラットフォームとして利用するユーザーは55.3％となり、2008年調査の53.3％から微増したものの、ほぼ横ばいの結果となった。一方、ユニファイドアプリケーションの導入率は08年調査と比べてやや上昇し、特に「プレゼンス機能」「ユニファイドメッセージング」「PBXモバイル内線延長」などへの関心が高かった。また、「IP電話会議、Web会議」も引き続き高い関心を集めた。

同社の眞鍋敬リサーチマネージャーは「ベンダーや販売チャネルは、ユーザーのIT投資意識がプラットフォームから活用方法に変化していることを認識し、意識変化に合わせた販売戦略の立案と実行を行う必要がある」と分析している。

月刊テレコミュニケーション2010年2月号から転載（記事の内容は雑誌掲載当時のもので、現在では異なる場合があります）

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