1万ID以上の大規模環境に対応!　Web電話帳も無料付帯

4つめが、1万ID以上の大規模環境に対応できる点である。同部 部長 兼 ビジネスデザインチーム長の杉浦健一氏によると、数千IDを上限とするクラウドPBXサービスも多いなか、1万ID以上にも対応できる点に惹かれてTCloud for Voiceを導入する企業が増えているという。もちろん、数IDの小規模環境でも利用可能だ。

5つめが、Web電話帳サービス「PHONE APPLI PEOPLE」との連携だ。社員や取引先の連絡先情報をクラウド上で一元管理できるサービスで、着信番号と登録済みの名刺情報を照合し、相手の氏名や会社名を画面上に表示できる。

社員のプロフィールやスキルなども参照できるため、「誰が何に詳しいか」を可視化し、適切な担当者へ相談しやすくなる。TCloud for Voiceでは、基本プランの「ライトプラン」が無償で利用できる点も嬉しいポイントだ。

これらの強みが評価され、TCloud for Voiceは様々な企業で導入が進んでいる。例えば、TCloud for Voiceを導入した雪印メグミルクは、スマートフォンから内線・外線を利用可能にし、場所に縛られない柔軟な働き方を実現した。また、導入後の運用・保守を都築電気に委託することで、DX推進などのコア業務に注力できる環境を整えた。

野村不動産ホールディングスは、グループ8社にTCloud for Voiceを導入。固定電話機を約2000台から約30台まで削減したほか、在宅勤務や外出先でも外線の発着信が可能となり、出社に依存しない電話運用を実現した。組織・レイアウト変更のたびに発生していた電話工事費もほぼゼロになったという。

図表1　TCloud for Voiceの機能一覧

顧客ニーズをくみ取り機能拡充　日本IBMとAI機能を共同開発

TCloud for Voiceは2021年のリリース以降、顧客のニーズをくみ取りながら様々な機能拡充を重ねてきた。その1つが、利用できる端末の拡充だ。固定電話機やスマートフォン、PCソフトフォンなどに加え、コードレス電話の無線規格「DECT」に対応したワイヤレス電話機も2026年度中に利用できるようにする。

背景にあるのは、構内PHSからの移行ニーズだ。2023年に公衆PHSサービスが終了した後も、構内PHSは工場や病院などで利用され続けている。

ただ、「PHSは設備の供給や運用・保守の先行きが不透明です。また、PHSを継続利用するためにオンプレミス型PBXを残さざるを得ないケースもあります。そこで、同じ1.9GHz帯を利用するDECT対応のワイヤレス電話機に置き換え、オンプレミス型PBXが残る工場等における電話環境のDX化を支援したいと考えています」と杉浦氏は語る。

図表2　TCloud for Voiceの構成例

AI機能のさらなる拡充も進めている。すでに、留守番電話のメッセージをテキスト化してユーザーに通知する「AIボイスメール機能」などをオプションで提供しているが、「迷惑電話と営業電話を振り分けたい」といった要望も多いという。今後は、AIが代表電話の受付を代行し、用件に応じて適切な部署へ取り次ぐ機能などもラインナップに加えていきたい考えだ。

その実現に向け、都築電気は2026年3月に日本IBMとパートナーシップ契約を締結した。都築電気の音声基盤技術と日本IBMのAIエージェント基盤「watsonx Orchestrate」を組み合わせ、通話内容の文字起こしやネクストアクションの提案、AIによる電話対応などを実現する音声AIソリューションの開発を進めている。

長年にわたり企業の電話環境を支えてきた都築電気。その知見を活かし、クラウドPBXと連携できるAI機能の拡充にも力を入れている。電話環境のDX化を検討している企業は、“電話の老舗”である同社に相談してみてはいかがだろうか。

＜お問い合わせ先＞
都築電気株式会社
CX統括部 CXビジネス推進部
E-mail：webinfo@tsuzuki.co.jp
製品ホームページ：https://tsuzuki.jp/jigyo/t-voice/
キャンペーンページ：tsuzuki.jp/lp/t-voice/
※NTTドコモビジネス株式会社のArcstar IP Voice(Universal One)クラウドプランをご利用のお客様限定で、
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