iBeaconビジネスが急発進!――位置情報サービス普及の切り札に

iBeaconを利用してスマホユーザーの位置を特定し情報配信や屋内ルート案内などに用いる新サービスが次々と立ち上がっている。位置情報サービス本格普及の起爆剤として期待が集まっている。

とにかく動きが早い――。アップルがiOS 7に搭載した新機能「iBeacon」を活用したビジネスが動き出している。

iBeaconは消費電力が非常に少ない近距離無線通信「Bluetooth Low Energy(BLE)」を使ってiOSデバイスの位置を検知する機能だ。これにより屋内/地下における位置測定やプッシュ型情報配信を行い、O2O(Online to Offline)や施設案内などに利用しようとする取り組みが各所で始まっている。

三井寺のiBeacon実証実験
滋賀県大津市の三井寺では、屋内外にある国宝・重要文化財を案内するナビゲーションシステムにiBeaconを活用する実証実験がアプリックスのBeacon端末を使って行われた

昨年11月、iBeaconに対応したBeaconモジュール「BM1」を発売したアプリックスIPホールディングス代表取締役の郡山龍氏は「すぐに完売し、リピートオーダーに対応するのが大変な状態です。勢いが衰えず、2月までで案件は800近くにもなっています」と嬉しい悲鳴をあげる。

Beacon端末
アプリックスはタグ型をはじめ、用途に応じたさまざまな形態のBeacon端末を販売している

特筆すべきは、試験・試作用に数個から十数個のモジュールを買った顧客から、数週間後には大量のリピートオーダーが舞い込む状態が続いていること。「アプリやサービスがすぐに作れて用途、利用シーンも明確。だから、試作がすぐにできるし、ビジネスが立ち上がるのも非常に早い」(同氏)のだ。

Beacon端末に加え、評価用アプリや配信コンテンツの作成ツール、端末の管理ツール等を含めたトータルソリューション「ACCESS Beacon Framework」を1月末に発表したACCESSも、「非常にたくさんの問い合わせをいただいています」と、スマートデバイス事業部スマートセンサー事業推進室・室長の山田淳一氏は話す。

「当初は小売店での利用が主と考えていましたが、イベント会社や通信キャリア、金融、鉄道など多岐にわたっており、嬉しいことですが当初の予想が大きく外れています」

ACCESS Beacon Framework
ACCESSは、Beacon端末とリファレンスアプリ、クラウド型で利用できる管理ツール、コンテンツ作成ツールなどを含めた「ACCESS Beacon Framework」を提供している。2月20日から、各種ツールを3カ月利用できる評価キットの販売も始めた(Beacon端末10個含む)

月刊テレコミュニケーション2014年4月号から一部再編集のうえ転載(記事の内容は雑誌掲載当時のもので、現在では異なる場合があります)

続きのページは、会員の方のみ閲覧していただけます。

RELATED ARTICLE関連記事

SPECIAL TOPICスペシャルトピック

スペシャルトピック一覧

NEW ARTICLES新着記事

記事一覧

FEATURE特集

WHITE PAPERホワイトペーパー

ホワイトペーパー一覧
×
無料会員登録

無料会員登録をすると、本サイトのすべての記事を閲覧いただけます。
また、最新記事やイベント・セミナーの情報など、ビジネスに役立つ情報を掲載したメールマガジンをお届けいたします。