Firefox OSを選択したKDDIの狙い

新モバイルOS「Firefox OS」の採用を表明したKDDIは、商品化に向けて戦略的な取り組みを開始した。HTML5ベースのオープン性を活かした、既存OSにはない端末や新サービスを展開する計画だ。

スマートフォン市場は現在、アップルのiOSとグーグルのAndroidが合わせてシェア9割を占める2強状態が続いている。そうしたなか、この勢力図に風穴を開けようとする新たな動きが見られる。

非営利団体Mozilla Foundationの「Firefox OS」、Tizen Associationの「Tizen」などで、HTML5をベースとしたWebアプリによるサービス環境という2大OSにはない自由度の高さから、各国の通信キャリアや端末メーカーの支持を集め始めている。

図表1 Firefox OSとTizenの比較
Firefox OSとTizenの比較

日本では、NTTドコモがTizenを搭載したスマートフォンを2013年後半に導入する。一方、KDDIは今年2月にスペイン・バルセロナで開催されたMobile World Congress 2013で、スペイン・テレフォニカやドイツテレコムなど世界の通信キャリア17社とともに、Firefox OSへの賛同を表明。取締役執行役員専務の石川雄三氏が2014年後半に日本で製品化する計画を明らかにした。

KDDIがなぜFirefox OSを選択したのか、そして日本における端末・サービス展開をどう考えているのか見ていく。

月刊テレコミュニケーション2013年6月号から一部再編集のうえ転載(記事の内容は雑誌掲載当時のもので、現在では異なる場合があります)

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