ネットワーク増強やクラウド活用などでビジネス阻害要因を取り除く旭化成は1922年創業の大手総合化学メーカーである。同社は繊維・ケミカル・エレクトロニクス事業からなる「マテリアル」、住宅・建材事業からなる「住宅」、医薬・医療・クリティカルケア事業からなる「ヘルスケア」という3つの領域で事業を展開。グループ全体の連結対象会社は307社、国内拠点は約340、海外20カ国で展開し、グローバルでの従業員数は4万人余りに上る。

SaaS利用の増加などで、閉域網による社内ネットワークの帯域逼迫が顕在化旭化成は15年以上前から国内約340の拠点を結んだ社内ネットワーク「ACEWAN」を通信キャリアの閉域網で運用してきたが、この数年、様々な課題が顕在化してきた。なかでも大きな課題となっていたのは、Microsoft 365などのクラウドやソフトウェアアップデートのトラフィックの劇的な増加に伴う、インターネット回線や拠点回線の通信帯域の逼迫だ。「インターネットへはデータセンターを経由しないと出ることができないので、インターネット回線をいくら増強しても帯域が逼迫してしまうのです。また社員が外出先からVPNでアクセスする際にも一度データセンターに入らなければなりません。VPNの利用が増えたことで、拠点の回線も逼迫して、レスポンスが悪くなっていました」。旭化成 IT統括部 セキュリティセンター センター長の犬塚貴志氏はこう語る。

旭化成 IT統括部 セキュリティセンター センター長 犬塚貴志氏

こうした中、ネットワークに起因すると想定される不具合が報告されていたが、プロアクティブな対策が打てなかった。WAN回線やネットワーク機器の状態可視化ができなかったため、手の打ちようがなかったのだ。

そこで旭化成は2019年秋、WAN更改を決断し、次期ACEWANプロジェクトをスタートさせるが、プロジェクト開始からまもなく、新型コロナウイルスの感染が拡大し、社員全員が在宅勤務になる。VPNによるリモートアクセスは限界に達し、回線がほとんどパンク状態になるという状況も生まれた。