ビジネス環境が大きく変化する中、ICTを活用して社員の「働き方」を変え、生産性の向上や人材の確保、新たなビジネス機会の創出などを実現しようとする「ワークスタイル変革」への関心が高まっている。講演の冒頭、丸尾氏がこの変革を成功させるためのキーワードとして打ち出したのが、「多様性への対応」だ。
一言でワークスタイルを変えるといっても、その中身は「時間や場所に因われずに仕事ができるようにする」「私物のスマホ・タブレットを仕事に利用する（BYOD）」「クラウドを活用して仕事を効率化する」など、多岐にわたる。働く場所、用いるツール、制度、従業員の意識にいたる広範な領域で様々な変化が見込まれるのだ。
丸尾氏は「こうした多様性に対応するために、様々な選択肢を使い分けられるようにすることが、ワークスタイル変革と言えるのではないか」という見方を示した。
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| 日本ユニシス 総合マーケティング部 クロスサービス企画室 スペシャリスト 丸尾和弘氏 |
もう1つ、丸尾氏がワークスタイル変革を進める上での重要なポイントとしてあげたのが、変革のゴール（最終目標）の考え方だ。
「（例えばWeb会議を入れたら）何ができるようになるか」（What Can Do?）がゴールと考えられるきらいがあるが、そうではなく、変革で「誰（例えば従業員、顧客、株主）のために」「どうなりたいか」（What To Be?）を考える必要があるというのだ。
その上で、ワークスタイル変革を成功させるためには、①目指す姿に基づいて意思決定を行うこと、②なるべく多くの人が使える、多くの人に適用される施策を行うこと、③小さく産んで大きく育てる段階的なステップを踏むことの3つに留意する必要があるとした。
