ソフトバンクは2026年10月2日、大規模災害の発生などで地上の通信ネットワークが遮断された際、迅速に臨時の通信エリアを構築することを目指し、上空から通信を提供する装置を収容したポッド（Disaster Relief Unit Pod、DRUポッド）を国内で設計・製造し、大型無操縦者航空機（Remotely Piloted Aircraft System、大型RPAS）に搭載して通信を提供する実証実験を実施したと発表した。
DRUポッド
今回の実証実験は、海上保安庁が所有する米ジェネラル・アトミックス・エアロノーティカル・システムズ（GA-ASI）製の大型RPAS「シーガーディアン（MQ-9B）」に、ソフトバンクが製造したDRUポッドを搭載し、高知県黒潮町沿岸の上空3000mで旋回しながら飛行させることで、地上の通信エリアの形成と、通信品質などの評価を行った。
DRUポッドを搭載した大型RPAS
地上には、LTE基地局と周波数変換レピーターで構成されるゲートウェイ（基地局と接続した地上局）を設置。DRUポッドとゲートウェイの間を結ぶフィーダリンクとして、地上の基地局から出力される2.1GHz帯の電波をレピーターで3.3GHz帯に変換し、上空の機体へ送信した。また、機体に搭載したDRUポッド内の通信中継装置で再び2.1GHz帯に変換し、サービスリンクとして地上の携帯端末へ通信サービスを提供する構成とした。
実証実験の構成
また、DRUポッド内に搭載したフィーダリンク用およびサービスリンク用のアンテナには、機体の揺れをリアルタイムに補正するジンバル技術を活用。これにより、飛行に伴う機体の姿勢変化や揺れをリアルタイムに補正し、アンテナが常に地上のゲートウェイや通信エリアを指向するよう制御できるという。
実証実験では、上空3000mから電波を発射することで、地上に直径5km以上の通信エリアを構築できることを確認。また、機体が旋回しながら飛行する環境においても、アンテナに搭載したジンバルが機体の姿勢変化に追従し、リアルタイムにアンテナの向きを適切な方向に補正できることを確認した。
さらに、災害時を想定した通信品質の評価では、屋外において下り最大20Mbps、上り最大5Mbps（帯域幅は5MHz）の通信速度を確認。これにより、発災直後の安否確認や、自治体・救助機関による動画や画像を用いた被害状況の共有など、災害時に想定されるデータ通信の需要に対応できるとしている。
